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システムの最新情報


VBA 消費税確定申告書 平成30年版 VER 5.90 を公開中です。


Excel2019/2016/2013用システムの最新版ZIPファイルがダウンロードできます。

データ入力用フォームと表示用シートはPDFファイルを開いて確認してください。

「サンプルデータ」の画像はパスワード(ライセンスキー)を解除すると消えるようになっています。


●圧縮したZIPファイルの解凍(展開)について

システムのExcelファイルを圧縮したZIPファイルはWindowsからは解凍(展開)せずに開けますが、ファイルの属性が「読み取り専用」となり入力したデータを保存することができません。 ダウンロードしたZIPファイルはWindowsから解凍(展開)処理してからExcelでファイルを開いて実行してください。 ZIPファイルの解凍(展開)手順は以下のサイトをPDFファイルを参考にしてください。

圧縮したZIPファイルの解凍(展開)について(PDF)


システムのダウンロード

ヘルプ用PDFファイル

システムの説明


EXCELで平成30年4月1日以後に開始する課税期間の旧税率5%と新税率8%がある消費税申告書と付表を作成します。

平成27年4月1日以後に開始する課税期間からの一般課税の消費税申告書と付表1と付表2、付表2-(2)を作成します。

平成27年4月1日以後に開始する課税期間からの簡易課税の消費税申告書と付表5を作成します。

一般用と簡易課税用のデータを入力すると、法人と個人の消費税の確定申告書が計算できます。

個人の事業所得、不動産所得、農業所得の消費税計算では「課税取引金額計算表」「課税売上高計算表」「課税仕入高計算表」を作成します。


平成30年4月1日以降終了する課税期間の一般課税と簡易課税の消費税確定申告書に対応しています。

個人の平成30年分の消費税確定申告では、課税期間を平成30年1月1日から平成30年12月31日に設定して下さい。

主な消費税届出書の作成にも対応しています。

データ入力から帳票の表示にはパスワードは必要ありません。
システムの動作確認の上、シートの印刷機能を利用される場合には使用料金のお支払をお願いいたします。


システムの機能について
このシステムでは以下の帳票が作成できます。

一般用の消費税確定申告書
特定課税仕入れがある場合の課税標準額等の内訳書
付表1 旧・新税率別、消費税額計算表兼地方消費税の課税標準となる消費税額計算表(経過措置対象課税資産の譲渡等を含む課税期間用)
付表2   課税売上割合・控除対象仕入税額等の計算表
付表2-(2) 課税売上割合・控除対象仕入税額等の計算表(経過措置対象課税資産の譲渡等を含む課税期間用)
簡易課税用の消費税確定申告書
付表4   旧・新税率別、消費税額計算表兼地方消費税の課税標準となる消費税額計算表(経過措置対象課税資産の譲渡等を含む課税期間用)
付表5   控除対象仕入税額等の計算表
付表5-(2) 控除対象仕入税額等の計算表(経過措置対象課税資産の譲渡等を含む課税期間用)

消費税の還付申告に関する明細書(法人用)
消費税の還付申告に関する明細書(個人用)
課税取引金額計算表(法人用)
課税取引金額計算表(事業所得用)
課税取引金額計算表(不動産所得用)
課税取引金額計算表(農業所得用)
課税売上高計算表(個人用)
課税仕入高計算表(個人用)

消費税課税事業者届出書(基準期間用)
消費税課税事業者届出書(特定期間用)
消費税の納税義務者でなくなった旨の届出書
消費税簡易課税制度選択届出書
消費税簡易課税制度選択不適用届出書
消費税の事業廃止届


システムの使用方法


Excelのシートは表示専用で、データの入力はすべてVBAフォームから行います。
エクセルの「ツール」「マクロ」から「セキュリティレベル」を「中」にして「マクロを有効にする」でファイルを開いて下さい。

決算データの入力から消費税確定申告書や付表の表示にはパスワードは必要ありません。
「開始」メニューからパスワードを解除すると、OCR用消費税確定申告書シートや付表シートの印刷ができます。
「ファイルへの保存」と「ファイルから読込」メニューで、データをCSVファイルへの保存と読込ができますので複数の会社データを管理できます。

OCR用の消費税確定申告書への直接印刷は、レーザープリンターで印刷位置の設定をしています。
お使いのプリンターで正確に印刷できるかは不明ですので、印刷位置の調整が必要になる場合があります。

試用していただいて継続的に利用される場合は使用料金のお支払をお願いいたします。


システムの注意事項


システムの導入、使用および使用結果について、使用者および第三者がいかなる損害を被ったとしても、このシステムの制作者は責任を負いません。
計算間違いや印刷誤りがないか必ず自分で確認して、計算誤りプリント誤りは使用者の責任で対処していただく、という原則で使用して下さい。


データのバックアップとシステムのバージョンアップについて

ファイルの破損やハードディスクの故障でデータが消失する危険がありますので、定期的なデータのバックアップをお願いします。

CSVファイルに保存しておけば、万一の場合でもシステムを再解凍して復元することができます。
バージョンアップ用のCSVファイルを利用して、古いシステムから新しいシステムにデータを引き継ぐことができます。

VBAシリーズでは、以下の手順で入力したデータを新しいバージョンのシステムに引き継ぎます。
「編集データの保存」処理の前に新しいシステムを解凍すると、入力したデータは消えてしまいますので注意して下さい。

1.「開始」メニューの「ファイルへの保存」でデータをCSVファイルへ保存して古いシステムを終了します。(ファイル名は自由につけることができます。)
2. 新しいシステムを解凍して、パスワードを解除します。
3.「開始」メニューの「ファイルから読込」でCSVファイルからデータを新しいシステムに読み込みます

<ご注意>
安全のため、現在のフォルダとは別のフォルダに解凍されることを、お勧めします。


注意事項について 

1.一般用の入力フォームでは課税取引に非課税取引を加算して取引金額を計算します。

2.修正申告書と中間申告書の作成には使用できません。

3.一般用の計算と簡易課税の計算は、別個に計算しています。どちらが有利かの判定では両方にデータを入力して下さい。

4.一般用と簡易課税用は住所氏名データなど一部データを共有していますが、入力できるのは、どちらか一方になります。


システムの使用料金


「VBA 消費税確定申告書 」システムはシェアウェアです。

データの入力からシートの表示にはパスワードは必要ありません。
「開始」メニューの「パスワードの解除」からパスワードを解除するとシートの印刷ができます。
試用していただいて継続的に利用される場合には、シェアウェア版システムの使用許諾書 に同意していただきましてから、使用料金のをお支払いをお願いいたします。

使用料金のをお支払いは、ライセンスの購入 でご確認下さい。


平成30年版は使用料金として、5,400円とさせていただきました。


平成30年版のシステムの有効期限は、使用開始日から平成31年12月31日までとなっております。

システムの有効期限の経過後は使用することはできません。平成30年以外の年度で使用されたり、税法や法律が改正されたことによって計算誤りが発生しても制作者は一切の責任を負いません。

「サンプルデータ」の画像はパスワード(ライセンスキー)を解除すると消えるようになっています。


銀行振込によるライセンス購入について

銀行振込によるライセンス購入をご希望のお客様は、下記の送金連絡専用アドレスに「パスワードの請求」メールを送信してください。

「パスワードの請求」メールをお願いするのは、サーバーのウィルス対策やスパムメール対策のために、 当社から「パスワードごご送付」メールが受信できなくてご迷惑をおかけする場合があるためです。

送金連絡専用アドレス: regmaster@soft-j.com

「パスワードの請求」メールを送信される際、下記の項目を合わせてお送りください。


振込みに使用されるお名前:

ライセンスを購入するシステム名称:VBA 消費税確定申告書 H30

メールアドレス: 差出人と同じまたはご指定のアドレス

メールニュース送付: (必要/不要/受信中 のどれか)

システムの動作確認: (確認済/未確認 のどちらか)

使用許諾書への同意: (する/しない のどちらか)


システムの動作確認が未確認の場合には「使用料金の銀行振込について」メールのご送付の前に 再度システムのダウンロードと動作確認をお願いする場合がありますのでご了承下さい。

「システムの使用許諾書」への同意に「しない」を選択した場合は、弊社システムをご利用いただくことはできませんので 「パスワード請求」メールを送付する必要はありません。


ライセンスの購入

バージョンアップ情報


■平成28年版 VER 5.71 の変更事項

・簡易課税の消費税申告書の第6種事業の下の合計欄を削除しました。

・簡易課税の消費税申告書を「平成26年4月1日以後終了課税期間分」の表示に変更しました。


■平成28年版 VER 5.70 の変更事項(2016.06.08)

・簡易課税の平成28年4月1日以後に終了する課税期間の第6種(不動産業)の計算に対応しました。

・簡易課税の「付表5 控除対象仕入税額の計算表」の第6種の計算に対応しました。

・簡易課税の「付表5-(2) 控除対象仕入税額の計算表」の第6種の計算に対応しました。

・平成28年1月1日以後に開始する課税期間のマイナンバー(法人番号又は個人番号)の記載に対応しました。


平成27年版 VER 5.61 の変更事項(2015.09.28)

・付表2で「課税仕入に係る消費税額」に「課税貨物に係る消費税額」の金額が加算されない不具合を修正しました。


平成27年版 VER 5.60 の変更事項(2015.06.10)

・課税期間の税率が8%である場合の一般課税の消費税申告書と付表2の作成に対応しました。

・課税期間の税率が8%である場合の簡易課税の消費税申告書と付表5の作成に対応しました。

・消費税の還付申告明細書のデータ入力に対応しました。


平成26年版 VER 5.54 の変更事項(2015.03.20)

付表2-(2)の計算で「控除過大調整税額」が計算されない不具合を修正しました。

「控除過大調整税額」は、課税売上の金額よりも課税売上に対する対価の返還等の金額が大きい場合または課税売上の金額が0円で課税売上に対する対価の返還等の金額がある場合に計算されます。


平成26年版 VER 5.53 の変更事項(2014.12.18)

付表2-(2)の計算で「課税貨物に係る消費税額」と「納税義務の免除を受けない(受ける)こととなった場合における消費税額の調整」の数値が重複して加算される不具合を修正しました。


平成26年版 VER 5.52 の変更事項(2014.08.26)

一般課税の「控除不足還付税額」欄にマイナスが付く不具合を修正しました。


平成26年版 VER 5.51 の変更事項(2014.07.22)

簡易課税における75%ルールの原則計算と特例計算で、旧税率5%と新税率8%を区分して最も有利になる仕入税額控除の計算から旧税率5%と新税率8%を合計して最も有利になる仕入税額控除の計算に変更しました。

これは、付表5-(2)の売上割合を旧税率5%と新税率8%の合計額で計算しているためですが、簡易課税の原則計算と特例計算の取扱いが変更された場合には、 この計算手順を再変更する場合がありますのでご了承ください。


平成26年版 VER 5.50 の変更事項(2014.06.10)

・平成26年4月1日以後に開始する課税期間の旧税率5%と新税率8%がある消費税申告書の計算に対応しました。

・平成26年4月1日以後に開始する課税期間の一般課税の消費税申告書と付表1と付表2-(2)の新様式に対応しました。

・平成26年4月1日以後に開始する課税期間の簡易課税の消費税申告書と付表4と付表5-(2)の新様式に対応しました。

・法人用の課税取引金額計算表を旧税率5%と新税率8%がある様式に変更しました。

・個人用の課税取引金額計算表と課税売上高計算表及び課税仕入高計算表の様式を変更しました。


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